来週の株式相場見通し：AI・半導体株の調整は「拾い場」か

882円安の続落─でも市場には「拾い場」の声も

6月5日の東京株式市場で、日経平均株価は前日比882円57銭安の6万6588円12銭と大幅続落した。米半導体大手ブロードコムの急落を受け、東京エレクトロンやフジクラなど日本のAI・半導体関連株が売られ、一時は1600円超の下落を記録した。しかし後場に入ると下値に買いが入り、下げ渋る展開となった。プライム市場の値上がり銘柄数は1196と全体の約76%を占め、半導体以外のセクターはむしろ堅調だった。

NT倍率17倍の意味─ハイテクとバリューの乖離が過去最大

現在の相場を理解する上で重要な指標が「NT倍率」だ。NT倍率とは日経平均をTOPIXで割った値で、ハイテク株比率の高い日経平均と、バリュー株比率の高いTOPIXの相対的な強さを示す。4日時点でNT倍率は17倍に達し、過去最高水準を記録した。これは半導体関連を中心とするハイテク株が、バリュー株を大きくアウトパフォームしていることを意味する。

乖離がここまで拡大すると、市場関係者の間でも「バリュー株が物色の圏外に置かれがちだ」という懸念が出てくる。一方で、「キオクシアホールディングスのような業績急拡大銘柄を見てしまうと、AI・半導体関連株以外のセクターは物足りなくて手が出しにくくなってしまう」との声も少なくない。強いトレンドに乗るか、割安なバリュー株を拾うか─この判断が今後の投資成果を大きく分けることになりそうだ。

半導体需要の根拠はまだ健在─デルAIサーバー8.6倍増

ブロードコムの急落で半導体セクターが調整したものの、AI関連の需要が消失したわけではない。むしろ、デル・テクノロジーズが先月28日に発表した決算では、AIサーバーの2〜4月期売上高が前年同期比8.6倍に急増しており、市場に驚きを与えた。データセンター投資需要は拡大を続けており、半導体のファンダメンタルズは依然として強い。

また、6月10日にはオラクルの決算が予定されている。オラクルはハイパースケーラー（大規模クラウド事業者）でもあり、データセンター投資需要の動向を占う重要な指標となる。仮にオラクルのクラウド売上高が好調であれば、AI・半導体の調整は一時的な「拾い場」として意識される可能性が高い。

バリュー株が本格的に買われる条件とは

現在の相場では、銀行株が日銀の6月利上げ観測を背景に堅調に推移している。三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループなどは5日の相場でも買われた。しかし、銀行以外の内需バリュー株が本格的に物色されるには、依然としてハードルがあると見られている。

あるアナリストは「内需のバリュー株が本格的に買われるのには、米国とイランの停戦協議が本当に妥結した時ではないか」と指摘する。地政学リスクの後退が、グローバル資金のリスクオンを促し、バリュー株への資金シフトを加速させるという見方だ。停戦妥結が実現すれば、エネルギーコストの低下や輸出企業の為替恩恵など、日本株全体にプラス要因が広がる可能性がある。

今後の影響と初心者の判断─3つのシナリオで考える

来週以降の相場展開を、初心者にも分かりやすい3つのシナリオで整理しよう。どのシナリオに備えるかで、取るべき行動が変わってくる。

シナリオ1：AI・半導体が反発する（確度：中）

スペースXのIPOによる市場の活性化や、オラクル好決算をきっかけにAI・半導体株が反発するシナリオだ。CPIが予想通りでインフレ懸念が後退すれば、ハイテク株への資金還流が加速する。この場合、NT倍率はさらに拡大し、日経平均は6万8000円〜7万円台を試す展開になる。初心者は、ここで「上がっているから飛び乗る」のではなく、あらかじめ購入銘柄と予算を決めておき、タイミングを計る姿勢が重要だ。

シナリオ2：調整が長期化する（確度：中）

CPIが予想以上に高く、インフレ懸念が再燃すれば、利下げ観測が後退しハイテク株の調整が長引く。日経平均は6万4800円〜6万6000円のレンジで推移する可能性がある。このシナリオでは、初心者は「ナンピン（下がったから追加購入）」に陥りやすいため注意が必要だ。資金を一度に投入せず、分割で少しずつ購入する「ドルコスト平均法」を意識したい。

シナリオ3：バリュー株に資金シフトする（確度：低〜中）

地政学リスクの後退や日銀の利上げ観測の高まりを契機に、資金がハイテクからバリュー株にシフトするシナリオだ。銀行株や不動産株、海運株などが物色の対象となる。初心者は、このシナリオに備えてポートフォリオの一部をバリュー銘柄や高配当ETFに配分しておくことが有効だ。